エステ機器のリースは、初期費用を抑えて機器を入れられる一方、原則として途中で解約できず、解約するときは残りのリース料をまとめて払うのが一般的です。リース会社は保守をしないので、故障したときの修理はメーカーや販売店との保守契約で決まります。事業者どうしの契約なのでクーリングオフもありません。契約前に、支払総額・保守の範囲・期間終了後の扱い・閉店したときの残債を書面で確かめます。
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リースの仕組み
リースは、サロンが選んだ機器をリース会社が販売店から買い、サロンに一定期間貸す取引です。当事者は、サロン（利用者）・販売店（サプライヤー）・リース会社の3者です。商談と申込みは販売店を通して進み、契約はリース会社と結びます。
リース事業協会の案内では、リース契約の特徴として次の点が挙げられています（小口リースを安心してご活用いただくために、2026年11月14日確認）。
- 中途解約は原則できない。合意で解約する場合も残りの債務を払う
- リース会社は保守・点検をしない。保守は販売店と別に契約する
- 機器の所有権はリース会社にあり、期間が終わってもサロンのものにはならない
- 期間が終わったら、返すか、期間を延ばす（再リース）
- 事業者どうしの取引なのでクーリングオフは適用されない
購入・ローン・リース・レンタルの違い
| 購入（現金） | ローン・割賦 | リース | レンタル（サブスク） | |
|---|---|---|---|---|
| 最初に出ていくお金 | 本体価格の全額 | 頭金程度 | ほぼ無し | ほぼ無し（初期費用がある場合も） |
| 所有者 | サロン | 完済後はサロン | リース会社 | 貸す会社 |
| 途中でやめる | 売却できる | 残りを一括返済 | 原則できない（残りを払う） | 契約で決まる。解約できるものが多い |
| 支払総額 | いちばん少ない | 利息の分だけ多い | 金利・手数料・保険料の分だけ多い | 長く使うと割高になりやすい |
| 保守 | 自分で手配 | 自分で手配 | 販売店と別契約 | 料金に含まれることが多い |
| 機器の入れ替え | 売却して買い直す | 完済後 | 期間終了後 | しやすい |
開業直後で手元の現金を残したいならリース、閉店や移転の可能性があって途中でやめられるようにしたいならレンタル、長く使うと決めていて資金があるなら購入が向きます。レンタルとリースは呼び方が混ざって使われることがあるので、名前ではなく途中で解約できるかを契約書で確かめます。
契約前に確かめること
支払総額
月額のリース料だけで比べず、「月額 × 月数」の総額と、本体を現金で買った場合の価格を並べます。計算の例として、本体価格200万円の機器を5年（60ヶ月）でリースし、月額が本体価格の1.9％（3万8,000円）だとすると、総額は228万円です。料率はリース会社の審査と金利で決まるので、見積書で実際の数字を確かめてください。
1回あたりにすると、月の施術数が40回なら1回あたり950円が機器代です。施術の料金からこの額と消耗品の原価を引いて、利益が残るかを見ます。消耗品の原価の考え方はハイドラフェイシャルの機械の値段で解説しています。
保守の範囲
リース料の支払いは、機器が壊れて使えないあいだも止まりません。保守契約について、次を書面で確かめます。
- 無償で直る故障・部品と、有償になるもの（ハンドピース・チップなど消耗する部品は有償のことが多い）
- 保守の期間（リース期間の途中で切れないか）
- 修理にかかる日数と、そのあいだ代わりの機器を借りられるか
- 販売店が廃業したときに、誰が修理するか
リース事業協会も、保守・保証のあいまいな説明をトラブルの例に挙げ、保守の範囲と有償・無償を確認して書面で結ぶよう勧めています。
期間と、期間が終わったあと
リース期間は、機器を使い続ける見込みの年数より長くしないのが基本です。美容機器は新しい機種が次々に出るので、期間が長すぎると、使わなくなった機器のリース料を払い続けることになります。期間が終わったら返すか再リースするかを選びます。再リース料（多くは年単位で、月額より大幅に安い）の条件も確かめておきます。
閉店・移転したとき
開業してから店を閉めることになっても、リースの残りは払い続けるか、まとめて払う必要があります。個人で開業して代表者が連帯保証人になっている場合は、閉店後も個人で払うことになります。閉店の失敗の型はエステサロン開業の失敗例で解説しています。
その機器をエステで使ってよいか
医療機器や、医療行為にあたる施術をする機器は、エステサロンでは扱えません。リースを組んだあとで使えないと分かっても、契約は残ります。販売店の「サロンでも使える」という説明だけで決めず、メーカーの資料で機器の区分を確かめ、迷う場合は保健所や弁護士に相談します。施術の届出や手続きはエステ開業の手続きにまとめました。
契約書で見る条項のチェックリスト
| 確かめること | 見る場所 |
|---|---|
| 機器の名前・型番・数量が見積書と同じか | 申込書の「リース物件」 |
| 月額と期間、支払総額 | 申込書・契約書 |
| 中途解約のときに払う額（規定損害金）の計算 | 契約書の解約・損害金の条項 |
| 保守の範囲・期間・有償の部品 | 販売店との保守契約書 |
| 壊れた・盗まれたときの保険 | 契約書の保険の条項 |
| 期間終了後の返却・再リースの条件 | 契約書の期間満了の条項 |
| 連帯保証人の有無 | 契約書の保証の条項 |
| 「リース」と言われて、実はローン（割賦）になっていないか | 契約書の題名と契約の相手 |
申込みのあと、リース会社から契約内容を確認する電話が来ます。そこで聞かれる月額と期間が、販売店の説明と合っているかも確かめます。
税金と会計の扱い
途中で解約できず、機器を使う利益と費用のほとんどがサロンに移るリース（所有権移転外ファイナンス・リース）は、税務上はサロンが機器を取得したものとして扱われ、リース期間定額法で償却します（国税庁タックスアンサーNo.5704「所有権移転外リース取引」、2026年11月14日確認）。消費税は、原則として機器を受け取った年にまとめて仕入税額控除をしますが、会計でリース料を費用として処理している場合は、支払った年ごとに控除してもよいとされています（国税庁 質疑応答事例、同日確認）。
扱いは法人か個人か、会計の方法によって変わるので、契約前に税理士に確かめてください。消費税とインボイスの基本はエステのインボイスと消費税で解説しています。
リースの審査に備える
開業前や開業直後は事業の実績がないため、リースの審査では代表者の信用情報や自己資金、事業計画が見られ、連帯保証人を求められることもあります。融資と同じ準備が役に立つので、エステ開業の融資とエステの事業計画書もあわせて確認してください。
まとめ
- リースは初期費用を抑えられるが、原則として途中で解約できず、クーリングオフも無い
- 月額ではなく支払総額で、購入・ローン・レンタルと比べる
- 保守はリース会社ではなく販売店との契約で決まる。範囲と期間を書面で確かめる
- 期間は使い続ける見込みより長くしない。閉店したときの残債も想定しておく
- 医療機器にあたる機器は、リースを組んでもエステでは使えない
